ECサイトの決済システムは、顧客に注文確定ボタンを押してもらえるかどうかを左右します。商品が魅力的でも、使い慣れた支払い方法がないと、いわゆるカゴ落ちを引き起こしかねません。クレジットカードやデジタルウォレット、ID決済などのキャッシュレス決済、後払いなど、複数の決済方法があれば、幅広いニーズに応えることができます。
また、決済システムは、支払い処理に加えて、売上管理や返金処理、不正利用対策などの機能を備え、ECプラットフォームと連携できるタイプもあります。
ECサイトと連携できるものを利用すると、日々の運営を効率化しながら、より安定したストア運営を目指せます。
この記事では、ECサイトの決済システムの基本的な仕組みから種類の違い、そして日本で利用されている主な決済システムと選び方のポイントまでをわかりやすくまとめました。
ECサイトの決済システムとは？
ECサイトの決済システムとは、オンラインショップで発生する支払いを安全に処理し、注文を完了させるための仕組みです。
購入者がチェックアウト画面で支払い情報を入力すると、情報の暗号化、金融機関への承認リクエスト、不正利用のチェック、売上データの記録といった一連の処理が自動で行われます。これらの処理をまとめて担うのが、決済システムです。決済システムは、特定のサービス名ではなく、支払いを成立させる機能や技術の総称です。その中には、ECサイトと金融機関を安全につなぐ決済ゲートウェイの機能や、売上管理・返金処理・不正利用対策などの管理機能も含まれています。
ECサイトにおける決済システムは、単なる支払い手段ではなく、ストア運営を支える重要な基盤といえます。
ECサイトの決済システムの仕組み
ECサイトの決済システムとは、オンラインショップで発生する支払いを安全に処理し、注文を確定させるための総合的な仕組みです。
ECサイトで購入者がチェックアウト画面に支払い情報を入力すると、決済処理が自動で開始されます。入力された情報は暗号化され、安全に処理されます。ここで重要な役割を果たすのが、ECサイトと金融機関を橋渡しする決済ゲートウェイです。決済ゲートウェイは、入力された情報を安全な通信経路で金融機関へ送信し、利用可否の承認を受け取ります。承認が完了すると、注文が確定し、売上が計上されます。
この一連の流れは数秒以内に自動で処理されます。購入者は画面上の購入完了の表示を見るだけですが、その裏側では次のような処理が行われています。
- 支払い情報の暗号化
- 金融機関への承認リクエスト
- 不正利用のチェック
- 売上データの記録
決済システムには、売上管理や返金対応、さらには入金管理までを一元的に行えるものもあります。ECプラットフォームと連携できるタイプを選ぶことで、日々の運営を効率化しながら、安定したストア運営を目指せます。
ECサイトの決済システムの種類
複数の支払い方法に対応した決済システム
クレジットカード決済を中心に、デジタルウォレットなど複数の支払い方法に対応する決済システムです。支払い情報の暗号化や不正利用対策などの機能を備え、ECサイトと金融機関を安全につなぐ役割を担います。多くの場合、売上管理や返金処理をひとつの管理画面で行えるため、日常的な運用負担を抑えやすい点が特徴です。越境ECに対応した多通貨決済や、サブスクリプション課金など、拡張性に優れたサービスもあります。
IDやアプリを利用する決済システム
購入者がアカウント情報やスマートフォンアプリを利用して支払う決済システムです。配送先や支払い情報を再入力する必要がないため、チェックアウトの手間を減らせます。特にモバイル利用が中心のECサイトでは導入効果が高く、支払い方法の選択肢を広げることでカゴ落ちの防止につながる可能性があります。
後払いに対応した決済システム
商品受け取り後や翌月にまとめて支払う後払い型の決済システムです。クレジットカードを持たない層にも対応できるため、顧客層の拡大に役立ちます。分割払いに対応している決済サービスもあり、高単価商品を扱うECサイトや若年層向けの販売モデルとも好相性です。購入時の心理的ハードルを下げ、成約率を高められる点が大きな特徴です。
法人向けの決済システム
BtoB取引に特化した決済システムです。請求書払い、与信管理、入金保証などの機能を備え、企業間取引を円滑に進めるための仕組みが整っています。卸売や法人向けECサイトでは、一般的なカード決済とは異なる要件が求められるため、専用の決済システムを導入することで運営の安定性を高められます。
通信キャリアの決済に対応した決済システム
携帯電話料金と合算して支払えるキャリア決済に対応した決済システムです。購入代金が通信料金と一緒に請求されるため、クレジットカードを登録していないユーザーでも利用しやすい決済方法です。また、スマートフォン利用が中心のECサイトや、デジタルコンテンツ販売、若年層向けサービスとの相性が良いのが特徴です。日本市場では一定の利用ニーズがあるため、ターゲット市場によっては検討する価値のあるEC決済ソリューションです。
おすすめのECサイトの決済システム10選
1. Shopifyペイメント
Shopifyペイメントは、Shopifyストア向けに提供されている標準の決済システムです。Shopifyで開設したECサイトには、Shopifyペイメントが標準で導入されているため、追加の外部契約を行うことなく、販売開始までわずかワンクリックでクレジットカード決済の受付が可能になります。
決済データの暗号化や不正利用チェックなどの決済ゲートウェイ機能を備えており、売上管理や返金処理もShopifyの管理画面から一元的に行えます。また、外部決済サービスを利用する場合に発生する追加手数料がかからない点も、大きなメリットです。
多通貨決済など海外販売に適した機能があり、海外顧客向けの価格表示や通貨変換にも柔軟に対応できます。グローバル展開を視野に入れているECサイトにとっても、有力な選択肢といえるでしょう。
Shopifyの注文管理や顧客データと統合されているため、決済情報を別システムで管理する必要がなく、運用効率の向上にもつながります。設定の手軽さと管理のしやすさ、さらに越境対応まで含めた総合的なバランスを重視する場合、真っ先に検討したい決済システムです。
- 利用料金：なし（Shopifyを利用していれば使用可能）
- 決済処理手数料：Basicプランの場合、オンライン国内カード手数料3.55% + 0円
- 対応する支払い方法：クレジットカード、Apple Pay、Google Pay など
2. Stripe
Stripe（ストライプ）は、オンライン決済に特化したグローバルな決済システムです。ECサイト向けの決済ゲートウェイ機能を備えており、クレジットカード決済に加え、Apple PayやGoogle Payなどのデジタルウォレットにも対応しています。
APIによる柔軟なカスタマイズが可能で、サブスクリプション型ビジネスや定期課金モデル、多通貨対応の越境ECなど、多様な販売形態に適応できる点が強みです。不正利用検知や3Dセキュア対応など、セキュリティ機能も充実しています。
Shopifyストアにも外部決済システムとして導入可能です。
- 利用料金：初期費用・月額費用なし
- 決済処理手数料：オンライン国内カード手数料3.6％
- 対応する支払い方法：クレジットカード、Apple Pay、Google Pay など
3. PayPal
PayPal（ペイパル）は、世界中で利用されているオンライン決済サービスです。アカウントベースの決済方式を採用しており、購入者はカード情報を毎回入力する必要がありません。そのため、購入のハードルを下げ、コンバージョン率の向上が期待できます。
多通貨決済に対応しているため、越境ECにも強みがあります。海外顧客が多いECサイトや、海外販売を強化したい場合に有力な選択肢です。
さらに、購入者保護制度が整備されている点も特徴のひとつです。決済の安全性やブランド信頼性を重視するECサイトに適しています。
- 利用料金：初期費用・月額費用なし
- 決済処理手数料：3.6％＋固定手数料（国内取引の場合）
- 対応する支払い方法：PayPalアカウント決済、クレジットカード
4. PayPayオンライン決済
PayPay（ペイペイ）は、日本国内で広く利用されているスマートフォン決済サービスです。実店舗での利用が中心というイメージがありますが、オンライン決済にも対応しており、ECサイトの決済システムとして導入されるケースも増えています。
スマートフォンアプリ上で支払いが完結するため、クレジットカード情報の入力が不要で、モバイルユーザーとの相性が良い決済方法です。特に若年層を中心に利用者が多く、日本市場において認知度の高い決済手段といえます。
ECサイトの決済システムにPayPayを追加することで、支払い方法の選択肢が広がり、カゴ落ちの防止や購入率の向上につながる可能性があります。スマホ利用が中心のユーザー層をターゲットとする場合、有効な選択肢のひとつです。
- 利用料金：無料
- 決済処理手数料：物販の場合3.8％、デジタルコンテンツの場合10％
- 対応する支払い方法：PayPay残高・PayPayあと払い など
5. 楽天ペイ
楽天ペイは、楽天グループが提供するオンライン決済サービスです。楽天IDに登録された配送先情報や支払い情報を利用できるため、楽天会員にとってスムーズな決済体験を提供できる決済システムです。
楽天市場や楽天カードの利用者が多い日本市場においては、楽天ID決済への対応は購入ハードルの低減につながります。特に楽天ポイントとの連携により、ポイント利用・獲得が可能な点は、楽天経済圏ユーザーにとって大きなメリットです。
ECサイトの決済システムに楽天ペイを追加することで、日本国内の主要オンライン決済ニーズに幅広く対応できます。国内ユーザーを中心とした販売戦略をとる場合、有力な選択肢のひとつです。
- 利用料金：初期費用・月額利用料無料。データ処理手数料として、受注、確定、取消などにつき、1件5円が発生
- 決済処理手数料：デジタルコンテンツ以外は4.0％、デジタルコンテンツは8.0％～対応する支払い方法：クレジットカード、楽天ポイント、楽天キャッシュ
6. Amazon Pay
Amazon Pay（アマゾンペイ）は、Amazonが提供するオンライン決済サービスです。利用者はAmazonアカウントに登録された配送先情報や支払い情報を使って、外部のECサイトでもスムーズに決済できます。
購入者が新たに住所やクレジットカード情報を入力する必要がないため、チェックアウトの手間を減らし、カゴ落ち防止やコンバージョン率の向上につながる決済方法として知られています。特に日本ではAmazonの利用率が高く、購入者に安心感を与えやすい点が特徴です。
ただし、現在ShopifyのECストアではAmazon Payを利用できません。2025年1月6日をもってShopifyとAmazon Payの連携が終了しており、Shopifyストア上でのAmazon Pay決済は利用不可となっています。
- 利用料金：初期費用・月額費用なし
- 決済処理手数料：3.9％（デジタルコンテンツの場合4.5%）
- 対応する支払い方法：Amazonアカウント決済
7. Square
Square（スクエア）は、実店舗とオンラインショップの両方で利用できる決済システムです。オンライン決済機能に加え、POSレジや在庫管理機能との連携が強みです。
店舗とECサイトの売上や在庫情報を一元管理できるため、オムニチャネル展開を行う事業者に適しています。シンプルな料金体系と導入のしやすさも特徴です。
小規模事業者や、これから実店舗とECを組み合わせて展開したい事業者にとって、使いやすい決済システムといえるでしょう。
- 利用料金：初期費用・月額費用なしのフリープランあり
- 決済処理手数料：プラスプランの場合、3.6%
- 対応する支払い方法：クレジットカード など
8. Paidy
Paidy（ペイディ）は、日本国内で広く利用されている後払い決済サービス（BNPL）です。ECサイトの決済システムとして後払いオプションを導入したい場合、有力な選択肢のひとつといえます。
購入者はクレジットカード情報を入力することなく、メールアドレスや携帯番号のみで決済でき、支払いは翌月にまとめて行えます。カードを持たない層や、カード情報の入力に抵抗のあるユーザーにも利用されやすい決済システムです。
さらに、分割払いにも対応しており、高単価商品の販売や若年層向けECサイトとの相性も良好です。決済システムに後払いを組み込むことで、購入の心理的ハードルを下げ、売上拡大を目指せます。
- 利用料金：初期費用・月額費用なし
- 決済処理手数料：物販 3.5%
- 対応する支払い方法：後払い
9. atone
atone（アトネ）は、日本国内向けの後払い型決済サービスです。ECサイトの決済システムとして後払いオプションを導入したい場合、Paidyと並ぶ代表的な選択肢のひとつです。
購入者はクレジットカード情報を入力することなく、メールアドレスと携帯番号のみで支払いが可能で、代金は翌月にまとめて支払います。カードを持たないユーザー層や、クレジットカード決済に不安を感じる顧客にも対応できる決済システムです。
atoneの特徴のひとつは、利用金額に応じてポイントが付与される点です。ポイント制度を通じてリピート購入を促進しやすく、顧客の継続利用につなげやすい仕組みを備えています。
ECサイトの決済システムに後払いを組み込むことで、購入の心理的ハードルを下げるだけでなく、幅広い顧客層へのアプローチが可能になります。
- 利用料金：スタンダードプランの場合0円
- 決済処理手数料：スタンダードプランの場合、物販3.5%～（デジタルコンテンツ 5.9%～）
- 対応する支払い方法：後払い
10. Paid
Paid（ペイド）は、B2B向けの後払い決済サービスです。BtoB向けのECサイトでは、請求書払いを希望する取引先が多く、一般的なクレジットカード決済では対応しにくいケースがあります。
Paidは、企業間取引における請求書払いをオンラインで完結できる決済システムです。与信管理や請求書発行、入金管理までをサポートするため、BtoB ECサイトの運営負担を軽減できます。
法人向けの商品や卸売ECサイトを展開している場合は、BtoB専用の決済システムを導入することで、取引の円滑化と与信リスクの管理を両立できます。
- 利用料金：0円〜
- 事務手数料：1件につき125円
- 保証料：請求金額の0.5〜3.5%
- 対応する支払い方法：法人向け後払い（請求書払い）
ECサイトの決済システムの選び方
ECサイトの決済システムは、どれを選んでも同じというわけではありません。手数料や機能、対応できる支払い方法によって、売上や運営効率に大きな差が出ることもあります。
ここでは、決済システムを選ぶ際のポイントを整理します。
自社の顧客に合っているか
まずは、自社のターゲット顧客が使いやすい決済システムかどうかを確認します。
若年層が多い場合は後払い型やスマホ決済、海外顧客を想定する場合は多通貨対応や国際決済に強いシステムが適しています。BtoB取引であれば、請求書払いに対応した決済システムが必要になります。
決済システムは「導入できるか」ではなく、「顧客が自然に使えるか」という視点で選ぶことが大切です。
手数料などのコストと入金サイクル
決済システムには、以下のような費用が発生します。
- 決済処理手数料（売上の数％）
- 固定費（月額費用・初期費用）
- 返金時の手数料
- 通貨換算手数料（越境販売の場合）
一見すると数％の手数料でも、売上規模が大きくなると、その影響は無視できません。
たとえば5,000円の商品で手数料が3％の場合、1件あたり150円が決済コストとして差し引かれます。取引件数が増えれば、その差は大きな利益の差となって積み重なります。
また、入金サイクルも重要です。キャッシュフローに影響するため、資金繰りの観点からも確認しておきましょう。
どの支払い方法に対応しているか
クレジットカード決済だけでなく、デジタルウォレットやID決済、後払いなど、どの支払い方法に対応しているかを確認します。
複数の支払い方法に対応できる決済システムであれば、購入者の選択肢が広がり、購入機会を逃しにくくなります。
特にモバイル利用が中心のECサイトでは、アプリ決済やワンタップ決済への対応が重要です。
セキュリティ機能と決済ゲートウェイの品質
3Dセキュア対応や不正利用対策、データの暗号化など、安全に決済を行える仕組みが整っているかを確認します。ECサイトと金融機関のあいだで支払い情報を安全に中継する決済ゲートウェイの機能が備わっているかどうかは重要なポイントです。決済ゲートウェイは、カード情報を暗号化し、不正利用を防ぐ役割を担います。
また、不正利用などを理由とした支払いの取り消し（チャージバック）への対応も確認しておきましょう。チャージバックが発生すると、売上の取り消しだけでなく手数料が発生する場合もあります。
ECプラットフォームとの連携と運用のしやすさ
決済システムが、利用しているECプラットフォームとスムーズに連携できるかも重要です。売上データや返金処理、レポート機能が管理画面で一元管理できれば、日々の運用負担を抑えられます。外部ツールとの連携が多い場合は、設定や管理の複雑さも確認する必要があります。導入のしやすさだけでなく、運用を継続しやすいかという視点を持ちましょう。
拡張性があるか
ECサイトの規模が拡大すると、取引件数や販売エリアも増えていきます。
次のような要素を備え、ビジネスの成長に合わせて機能を拡張できる決済システムを選ぶと、後から乗り換える負担を減らせます。
- 多通貨対応
- 海外決済
- サブスクリプション課金
- API連携、カスタマイズ性
また、サポート体制が整っているかも確認しておくと安心です。決済トラブルは売上に直結するため、迅速なサポートも重要です。
まとめ
ECサイトの決済システムは、単なる支払い方法ではなく、ストア運営を支える重要な基盤です。購入者が安心して支払える環境を整えることは、売上の確定だけでなく、ブランドへの信頼にもつながります。
クレジットカード決済を中心とした基本的な決済システムに加え、デジタルウォレットやID決済、後払い、法人向け請求書払いなど、さまざまな選択肢があります。ターゲット顧客や販売モデルに合わせて決済システムを選ぶことで、より幅広いニーズに応えられるようになります。また、売上管理や返金対応、不正利用対策などの機能を備えた決済システムを導入すれば、日々の運営効率を高めながら、安定したストア運営を目指せます。
ECサイトの成長に合わせて、決済システムも最適化していくことが大切です。本記事で紹介した仕組みやサービスを参考に、自社に合った決済システムを検討してみてください。
ECサイトの決済システムについてのよくある質問
決済システムと決済代行サービスの違いとは？
決済システムは、ECサイトで支払いを成立させるための仕組み全体を指す言葉ですが、決済代行サービスは、加盟店に代わってクレジットカード会社や各種決済サービスとの契約・精算業務を決済代行会社がまとめて行うサービスです。複数の支払い方法を一括で導入できる窓口として機能します。
近年は、決済代行サービスの中に決済ゲートウェイ機能が含まれているケースも多く、役割が重なる部分もあります。
決済ゲートウェイとは？
決済ゲートウェイとは、ECサイトと金融機関のあいだを安全につなぐ仕組みのことです。 購入者がチェックアウト画面で入力したクレジットカード情報などの支払いデータは、決済ゲートウェイを通じて暗号化され、安全な通信経路でカード会社や銀行へ送信されたうえで利用可否の承認が行われます。現在の多くの決済システムには、この決済ゲートウェイ機能が組み込まれているため、ストア運営者が個別に通信インフラを構築する必要はありません。
越境ECに対応するには、どのような決済システムが必要ですか？
海外向けに販売する場合は、複数通貨や国際決済に対応した決済システムが必要です。
次のようなポイントを確認しましょう。
- 多通貨での価格表示と決済処理
- 国際ブランドのクレジットカードへの対応
- 通貨換算手数料の有無
- 現地で利用されている決済方法への対応
決済システムによっては、海外通貨で受け取った売上を自動で換算して入金できるものもあります。越境ECでは、対応している支払い方法の幅が売上機会に影響します。
Shopifyではどのような決済方法が利用できますか？
Shopifyでは、Shopifyペイメントを利用することで、クレジットカード決済やApple Pay、Google Payなどのデジタルウォレットに対応できます。
さらに、外部決済サービスを追加すれば、PayPay、楽天ペイ、後払いサービスなど、日本国内で利用されているさまざまな決済方法も設定可能です。
Shopifyの決済方法は管理画面からまとめて設定・管理できるため、複数の支払い方法を組み合わせて導入しやすい点も特徴です。
文：Taeko Adachi
